【有機栽培(オーガニック)の落とし穴?】

2017.07.08 Saturday

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    JUGEMテーマ:オーガニック

    【有機栽培(オーガニック)の落とし穴?】

     

     最近ではスーパーでも有機野菜コーナーを見かけるようになりましたが、皆様は有機栽培(オーガニック)と聞くとどんなイメージをお持ちでしょうか?一般的には「農薬と化学肥料を3年以上使用しない田畑で、栽培したもの」というイメージをお持ちだと思います。ちなみに有機JASのマークはこんなマークですね。

     

     第三者機関と呼ばれる有機認証団体が田んぼや畑をチェックして、そこで収穫された農産物には上記のようなマークを付けることができます。ただ、有機マークが付いているから単純に安心と判断するのは、お止めになったほうがいいかもしれません。日本では平成11年にJAS法に基づき、有機食品の検査認証制度(有機JAS制度)が創設され、統一の基準が決められました。その後、農家さんや有機認証団体の代表の方などとお会いしてお話しするうちに落とし穴とも言うべき問題点も見えてきましたのでまとめてみました。

     

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    農薬の問題に関しては、一般野菜より有機野菜のほうが安全なのは間違いないと思います。しかし、有機栽培において、有機肥料を大量に使うことで生じる危険や問題については、あまり知られていません。有機認証にはこの肥料の多投に関するチェックが有りません。有機野菜の中には有機物を過剰に施肥したものがあり、野菜が苦く、渋くなり、硝酸イオンの濃度が高くなります。「硝酸イオン」は人の体内に吸収されると胃の中で「亜硝酸イオン」に変化します。それは血液中のヘモグロビンと強く結合し、本来結合すべき酸素が邪魔をされて運べなくなります。その結果、酸素が足りない状態に陥り呼吸困難、最悪の場合には死に至ります。

    これは「メトヘモグロビン血症」といい、1956年にはアメリカで赤ん坊が死亡しています。また「亜硝酸イオン」は肉や魚等のたんぱく質にある「アミン」と合体すると「ニトロソアミン」になり、強力な発ガン性を有する危険な物質が体内に合成されます。

    硝酸イオン値は測定しているか?有機肥料であっても多投していないか?有機肥料はちゃんと時間をかけて発酵させた上で上で使用しているか?なども今後チェックが必要だと思います。最近では有機肥料さえも使わない自然栽培、自然農法に注目が集まっています。これらの無肥料栽培の評価も必要になってくると思います。

     

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     有機認証を受けた農産物が「完全に無農薬」かというとそうではないことがあります。JAS別表農薬と呼ばれる、使用してもいい農薬や資材があるからです。一応毒性の低いものだとされていますが、少なくとも無農薬とは言えません。マシン油乳剤、燐酸第二鉄粒剤、水和硫黄剤、銅水和剤、銅粉剤、天敵等生物農薬などは使用可能なものがあります。

     下記リンク参照

    http://www.greenjapan.co.jp/yuki_hyoji_noyak.htm

      http://www.japan-soil.net/report/h22tebiki_04.pdf

      http://www.maff.go.jp/j/jas/jas_kikaku/pdf/kikaku_26_yuki_nousan_160224.pdf

     

     

    コストと手間の問題

       有機認証を受けるためには、非常に高い料金がかかります。種類や規模にもよりますが、毎年数十万円の費用

      (検査料金、事務手数料、検査員の派遣料金、交通費など)が発生します。また提出しなければいけない書類がたくさんある

       ので、農作業以外に書類を作成する時間がかかってしまいます。大規模農家には、難しくないかもしれませんが、小規模

       農家には難しい制度です。小規模でも、無農薬無化学肥料で頑張っている農家を排除してしまう可能性を秘めているのです。

     

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      これは実際に認証団体の代表の方から聞いた話ですが、きちんとした知識を持って適切な検査をしている団体もあれば、かなりいい加減な認証団体もあるそうです。書類審査だけで、認証してしまうケースや、つい最近までJAで農薬や化学肥料を販売していた人が認証団体の職員になっているケースもあるそうです。これでは本当に信用していいのか心配になりますね。

     

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     「種」に関しては、有機JAS法の適用外で農薬や化学肥料の使用制限はありません。種子消毒した種を使用しても問題ないとされています。日本では有機の種子を手に入れるのが難しいからというのが利用らしいですが、海外では有機種子の使用を義務付けているところもあります。